ガジェット類

ただ買い物をするだけでは面白くない

秋葉原のeイヤホンさんでヘッドフォンを購入しました。

昨年末からイヤフォンやオーディオ関連に関心を持っていましたが、最近は実際に機材を購入しています。You Tubeで見つけたイヤホン・ヘッドフォン専門店(実際にはその他、色々と売っている)のeイヤホンに足繁く通っております。

 実店舗で試聴できるのはとても助かるし、楽しい。

零細経営者としては、自分が買い物をする会社の経営状態が気になります。eイヤホンさんは大都市へ何店舗も出店しているのでホームページを調べてみました。会社概要はこちら

会社概要から解ること
資本金が5000万円はかなりの額です。推察ですが代表取締役社長の大井裕信さんが創業者だと考えます。
 そして代表取締役快調の佐藤種生さんは関連会社のSO-TWOの代表取締役社長(会長は別におられます)です。SO-TWOの会社概要を観ると、事業内容にポータブルオーディオとあります。これはeイヤホンの事を指しているのでしょうか?
 関連会社の代表者等を調べてゆくと、CCCという会社に名前を連ねる人を多く見かけます。CCCについては下の親会社の項目で説明します。

これだけでは、ただ推測しか出来ません。そこでこれだけの資本金がある会社なら決算公告があるかもしれない?と考え調べてみました。

eイヤホン 第15期決算公告 令和3年7月15日
 簡単に見つけられました。当ブログをご覧の方は経営初心者(経営年数ではなく能力の問題として)なら決算書は読めないかもしれません。そういう私も決算書初心者なので一つ一つ調べながら確認しています。

 すぐにでも分かること。流動資産
 上のHPを開けば書いてあるので、すぐにでも理解できるのは赤字だという事実です。期末が3/31なので2020年の決算は1億9414万円の赤字でした。流動資産は売上げや売掛金を含みますが、さらには手形に在庫や貸し倒れ引当金も入ります。決算書の内訳まではわかりませんので、概要のみしか載っていない決算公告ではここまで。

 固定資産
 固定資産はご存知の方も多いでしょうが、長期間使える機械や建物です。ソフトウェアや有価証券も入りますが、eイヤホンさんの規模ではそれほど有価証券は所有していないと思いますので、主に店内の機材だと考えます。

 負債の部 流動資産
 流動負債は短期借り入れや買掛金、支払手形などです。未払い法人税も含まれるそうです。短期借入金は1年以内に返済する借入金です。

 短期借り入れの額はわかりませんが、小売業なので買掛などの仕入れの比率は高いと容易に想像出来ます。

 固定負債
 代表は長期借入金です。企業規模からするとかなり定額で5千万円以下とは、これには驚きました。

 株主資本
 HPには資本金が5000万円となっていますが、決算では1億円となっているため増資をしたようです。調べてみると12期までは逆上れました。
 14期
 13期
 12期

これによると12期の段階で資本金は1億円でした。12期の段階でも赤字で15期までずっと赤字です。

 親会社
 親会社、関連会社等に「カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社」とあります。これはCCCという略語で屋号はTSUTAYAのようです。親会社が強力なので赤字が4期以上(それ以前は遡って確認出来ない)でも継続して続けていられるのでしょう。

 傾向
 令和4年になり仙台店を開店しています。これは売上げが伸び悩んでいる事への打開策なのでしょうか?決算を観る限りでは売上げはわかりませんので流動資産で判断するしか無いのですが、12期から徐々に下降しています。これは経営者にしてみると精神的にはかなり厳しいと心中を察します。

 巣ごもり需要でPC関連が大きく伸びたという話は度々耳にしました。しかし直近の数年で赤字からは脱却していないのでやはり厳しい環境に置かれているようです。

 社員数
 HPには社員数が載っています。ただアルバイトと正社員の実数、比率等は載っていませんでした。実際の店舗で確認する限りではアルバイトが大半のようなので社員1~3アルバイト9~7程度では無いでしょうか。

 店舗を観て感じること
 中古の買い取りに力を入れているようです。最新の機材などが中古でずらりと並ぶのを確認しています。中古品は利益率は高い反面、買い取りを断りづらかったりと、資金を圧迫します。しかも目撃したソニーのリンクバッズにワイアレスヘッドフォン、ゼンハイザーのモメンタムワイアレスイヤフォン等々、発売数ヶ月でかなりの数が並んでいました。発売と同時にある程度まとまった数が出荷された後は、出戻り(中古買い取り)も多いようだし、明らかに過剰在庫に見えました。このあたりでも難しい舵取りを迫られているのでしょう。

 まとめ
 私の能力では決算広告だけでは概要しか理解できませんでしたが、傾向でも書いたようにあまり良い状況ではなく、その中でも新規店舗を開店するなどして挽回を図ろうとしているようです。ただ、一般的にこういった手法で状況が改善するとは思えないので、別の狙いが在るのかもしれません。

 今回はここまでです。